4月 | 2015 | インフォメーション|岡山の印刷会社・株式会社岡文館印刷所

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電子カタログとは

 ebookは電子ブックやデジタルカタログ、デジタルブックなど様々な名称で呼ばれています。
ですが、すべてに共通するのは「今まで見慣れている本の見え方をWebの世界でも実現する」というコンセプトにより生まれてきたWeb上の表現手法の一つだということです。

 パソコンや携帯電話から、実際の本と同様のイメージで閲覧することが可能です。
現在では、コミックや雑誌、カタログ、パンフレットをWeb上で閲覧できるようにし、サイトへの集客をうながす目的などに多く利用されています。

また紙媒体の電子化によるコスト削減や新しいマーケティングツールとして使用されたり、社内文書管理用や、営業のデモンストレーション用、マニュアルの電子化、紙のデータを2次利用することで郵送費やWeb作成の手間・コストを削減できるといったように、様々な形で利用され始めてきています。

2014年日本の広告費、6年ぶりに6兆円超

 2月24日、総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2014年(平成26年)日本の広告費」を発表されました。
 これによると、2014年(1月〜12月)の日本の総広告費は6兆1,522億円、前年比102.9%となり、消費税率引き上げの影響はあったものの、3年連続で前年実績を上回りました。消費税率引き上げ前の駆け込み需要やソチオリンピック2014などで伸長した後、消費税率引き上げによる反動などがあったものの、2014 FIFAワールドカップ ブラジル大会などにより緩やかに成長を続け、通年では6年ぶりに6兆円超の市場規模となった。
 媒体別にみると、「新聞広告費」(前年比98.2%)、「雑誌広告費」(同100%)、「ラジオ広告費」(同102.3%)、「テレビメディア広告費」(前年比102.8%、地上波テレビと衛星メディア関連の合計)。
 その結果、「マスコミ4媒体広告費」は同101.6%となった。
 また、「インターネット広告費」(同112.1%)は、スマートフォン・動画広告など新しいアドテクノロジーを利用した広告が伸び、初の1兆円超え市場となった。さらに、「プロモーションメディア広告費」(同100.8%)も3年連続で前年を上回り、全体の押し上げに寄与し、業種別(マスコミ4媒体、ただし衛星メディア関連は除く)では、全21業種中14業種が前年を上回る結果となりました。
 主な増加業種は、「情報・通信」(同107.2%、衛星放送、携帯電話料金サービス、スマートフォン向けサービスなどが増加)、「家電・AV機器」(同107.1%、電気掃除機、電気冷蔵庫、液晶テレビなどが増加)、「化粧品・トイレタリー」(同105.6%、シャンプー&リンス・コンディショナー、通販系女性用ラインナップ化粧品などが増加)、「自動車・関連品」(同103・4%、ワゴン、輸入SUVなどが増加)、「飲料・嗜好品」(同102%、国産ビール、発泡酒などが増加)など。
 一方、主な減少業種は、「趣味・スポーツ用品」(同92.1%、ゲームソフト、オーディオソフトなどが減少)、「教育・医療サービス・宗教」(同95.6%、専門学校・各種学校、通信教育など教育関連が減少)、「食品」(同96.8%、健康食品、即席麺類、スナック菓子などが減少)、「ファッション・アクセサリー」(同97%、婦人服、紳士・婦人靴などが減少)となっています。

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